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#日本環境教育学会 学会誌「#環境教育」Vol.25 No.3(通巻61号)のJ-stageへの登載処理が完了し、10月19日よりオンライン公開されました。 26巻1〜3号も順次作業します。 #jstage https://t.co/EQ40kTIJxA
#日本環境教育学会 第9回 #環境教育 #教員セミナー ─アクティブな学びを進める教員のために─ を2017年12月9日(土曜日)10時〜16時に #東京学芸大学 (東京都小金井市)で開催します。事前申込必要 #アクティブラーニング https://t.co/TdZsGMXe9U
一般社団法人 #日本環境教育学会 では、#環境教育国際共同研究会・2017─2018年度メンバーを募集します。2019年刊行計画の学会誌の特別号「#アジアの環境教育」に向けての共同研究です。11月15日締切。奮ってご応募ください。 https://t.co/6dzJnWDwjE
#日本環境教育学会 環境教育情報として、#環境省 と #EcoLeaD(#環境人材育成コンソーシアム)が募集する「環境 人づくり企業大賞2017」(応募期間:9月21日〜11月24日)の情報を掲載しました。当学会も協力しています。 https://t.co/DCV9UiWb6u
#日本環境教育学会 旧サイトでは、#環境教育等促進法(平成15年法律第130号、最終改正平成23年法律第67号)について詳細な情報を掲載しています。↓ https://t.co/f1la9kJYG5 改正法の施行から5年が経過し、次の改正への動きに注目。 今後の動きは新サイト

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[特集テーマ]公害教育を問い直す


 本誌第59号(2015年7月刊行予定)で「公害教育を問い直す」という特集を組みます。ぜひ皆様からの積極的なご投稿をお待ちします。

 「日本の環境教育は自然保護教育と公害教育から始まった」ということがしばしば語られてきました。そのうち自然保護教育については、関係者や若手研究者たちの精力的な取り組みによって、その概要がここ数年の間にかなり整理されてきました。それに対して公害教育のほうはどうでしょうか。周知のとおり、本学会においては「公害教育」をめぐる研究や議論がじつはほとんど蓄積されてきていません。でも、その状態はやはり好ましいとは言えないのではないでしょうか。ぜひこの機会に大いに研究を交流し、議論を深め会うことができればと思います。

 他の教育関連用語がそうであるように、「公害教育」という用語もその定義そのものが論争的であるかもしれません。それゆえ、公害教育をめぐる環境教育研究といっても多様な対象やアプローチが想定しえることでしょう。ぜひ大いに問題提起的な論稿をおつくりいただき、特集号そのものが多様な論争をしかけることができるような刺激性を持ちうることになればと願っています。

 私たちにいま必要なのは、ダーウィンが『種の起源』で描いたような、言わば環境教育研究の進化の系統樹なのでしょう。環境教育研究はどこから生成し、どのように分化し、いまどのような多様性を形成しているのか。環境教育研究としてのアイデンティティはどこにあり、それはこれからどのように、分化や統合を繰り返しつつ、進化していけばいいのか――こういったおそらく本学会に属するすべての会員にとって喫緊の問題を考えるうえで、「公害教育」という対象についての議論を深めることは、必ず様々なアイディアやヴィジョンを読み手にもたらしてくれることでしょう。

 特集号は、会員内外の実践者・研究者の論文・報告と会員各位からの投稿論文によって構成されます。テーマにふさわしい研究・報告を、会員各位より募集します。

 環境教育と環境教育研究の過去を捉え直し、未来を見通すために、いまぜひ「公害教育」について語り合いましょう。

<投稿期限>

 投稿を希望される方は2014年10月31日必着で、編集委員会あてに投稿原稿をお送りください。

<投稿方法>

 投稿にあたっての手続きや書式は学会誌投稿規定等、編集委員会よりの指示に従ってください。なお、その際投稿メールのタイトル及び本文に「公害教育特集」用の投稿であることを明記してください。

<投稿に関する問い合わせ先>

〒514-8507
三重県津市栗真町屋町1577 三重大学教育学部内
日本環境教育学会 編集委員長 荻原彰
E-mail journal◎jsoee.jp(日本環境教育学会編集委員会専用メールアドレス)
(◎を@に変えて送信のこと)

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