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#日本環境教育学会 学会誌「#環境教育」Vol.25 No.3(通巻61号)のJ-stageへの登載処理が完了し、10月19日よりオンライン公開されました。 26巻1〜3号も順次作業します。 #jstage https://t.co/EQ40kTIJxA
#日本環境教育学会 第9回 #環境教育 #教員セミナー ─アクティブな学びを進める教員のために─ を2017年12月9日(土曜日)10時〜16時に #東京学芸大学 (東京都小金井市)で開催します。事前申込必要 #アクティブラーニング https://t.co/TdZsGMXe9U
一般社団法人 #日本環境教育学会 では、#環境教育国際共同研究会・2017─2018年度メンバーを募集します。2019年刊行計画の学会誌の特別号「#アジアの環境教育」に向けての共同研究です。11月15日締切。奮ってご応募ください。 https://t.co/6dzJnWDwjE
#日本環境教育学会 環境教育情報として、#環境省 と #EcoLeaD(#環境人材育成コンソーシアム)が募集する「環境 人づくり企業大賞2017」(応募期間:9月21日〜11月24日)の情報を掲載しました。当学会も協力しています。 https://t.co/DCV9UiWb6u
#日本環境教育学会 旧サイトでは、#環境教育等促進法(平成15年法律第130号、最終改正平成23年法律第67号)について詳細な情報を掲載しています。↓ https://t.co/f1la9kJYG5 改正法の施行から5年が経過し、次の改正への動きに注目。 今後の動きは新サイト

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環境教育関係のウェブページへのリンク集

◎ 以下のリストは当サイト:環境教育関係のウェブページへのリンク集を訪問された方の参考としていただくためにとりまとめたものです。閲覧なさったみなさんからのご意見、ご提案を歓迎します。
◎ なお,リンク先の各ページはそれぞれの作成者によって作られているものであり,当学会がその内容を保証・推奨するものではありません。
◎ リンク切れがありましたら事務局までお知らせいただけると幸いです。

<環境教育全般>

○環境教育に関する政府のページ

環境教育・環境学習、環境保全活動(環境省総合環境政策局環境教育推進室)
環境教育・環境学習に役立つページ集(同上)
環境教育・環境学習データベース(環境省・文部科学省)
子どものための環境学習 エコッ子ナビ(環境省)
ファミリーでエコを考えよう 環(たまき)さんの素朴な疑問カレンダー(環境省)
社員・職員のためのエコ研修(環境省)
エコ学習メールマガジン【ECOマガ】登録・バックナンバー閲覧
こどもエコクラブ(環境省)

中央環境審議会答申 これからの環境教育・環境学習−持続可能な社会をめざして− (1999年12月24日)
今後の環境教育・普及啓発の在り方を考える検討チーム報告書(2011年7月) NEW!

○環境に関する便利なページ

EICネット
環境goo

○教育に関する便利なページ

教育情報ナショナルセンター(国立教育政策研究所教育研究情報センター)

○政府の電子窓口

電子政府の総合窓口
法令データ提供システム

○その他、便利なページ

総合目録データベースWWW検索サービス(Webcat)(大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所)
研究者人材データベース JREC-IN ((独法) 科学技術振興機構)
ウィキペディア(フリー百科事典)

<情報>

○法令等

日本国憲法(昭和21年憲法)1946年
教育基本法(昭和22年法律第25号)1947年(2006年に全文が改正された)(文部科学省教育基本法のページ)
教育基本法資料室(文部科学省)
http://law.e-gov.go.jp/ からも検索できる)
教育基本法(平成18年法律第120号)2006年
公害対策基本法(昭和42年法律第132号)1967年(廃止;平成5年法律第92号)1993年(「法庫」のページ)
環境基本法(平成5年法律第91号)1993年
環境の保全のための意欲の増進及び環境教育の推進に関する法律(環境保全活動・環境教育推進法)(平成15年法律第130号)2003年
環境教育等による環境保全の取組の促進に関する法律(平成23年法律第67号)2011年

○ファンド

独立行政法人 環境再生保全機構(地球環境基金)
(公財)イオン環境財団
(公財)損保ジャパン環境財団
トヨタ環境活動助成プログラム事務局

(公財)日産科学振興財団
(財)日本科学協会 笹川科学研究助成
(公財)日立環境財団
三井物産環境基金
(NPO)モバイル・コミュニケーション・ファンド

<組織>

○国外

United Nations(国際連合)
UNESCO (United Nations Education, Science and Culture Organization) (国連教育科学文化機関)
UNESCO Bangkok (Thailand) (ユネスコ・アジア太平洋地域事務所)
UNEP (United Nations Environment Program)(国連環境計画)
IUCN (International Union for Conservation of Nature and Natural Resources) (世界自然保護連合)
WWF (Worldwide Fund for Nature)(世界自然保護基金)

○日本国政府・府省

環境省
文部科学省
農林水産省
経済産業省
国土交通省
外務省

(独法) 国立環境研究所
国立教育政策研究所

○公益法人・NPO

(NPO)開発教育協会(DEAR)
「環境・持続社会」研究センター(JACSES)
(一社)環境情報科学センター
(一財)環境イノベーション情報機構(EIC)
(NPO)グリーンピース・ジャパン
(公財)公害地域再生センター(愛称:あおぞら財団)
(NPO)国際理解教育センター(ERIC)
(NPO)持続可能な開発のための教育の10年推進会議(ESD-J)
(公財)世界自然保護基金ジャパン(WWF-J)
(財)地球環境戦略研究機関(IGES)
(公財)トトロのふるさと財団
(公社)日本環境教育フォーラム(JEEF)
(財)日本環境協会
(公財)日本自然保護協会(Nacs-J)
(財)日本生態系協会
(社)日本ネイチャーゲーム協会
(公財)日本野鳥の会
(財)ユネスコアジア文化センター(ACCU)
ワールドウォッチジャパン
国際環境NGO FoE JAPAN
(社)は社団法人、(財)は財団法人、(NPO)は特定非営利活動法人、(独法)は独立行政法人の略。
(公社)は公益社団法人、(一社)は一般社団法人、(公財)は公益財団法人、(一財)は一般財団法人の略。

○ESD活動支援センター
ESD活動支援センター(東京都渋谷区) NEW!

○環境パートナーシップオフィス/パートナーシッププラザ

地球環境パートナーシッププラザ(GEOC)(東京都渋谷区)
<地域オフィス>
北海道 北海道環境パートナーシップオフィス(札幌市)
東北 EPO東北(東北環境パートナーシップオフィス)(仙台市)
関東 関東EPO(関東環境パートナーシップオフィス)(東京都渋谷区)
中部 EPO中部(中部環境パートナーシップオフィス)(名古屋市)
近畿 きんき環境館(近畿環境パートナーシップオフィス)(大阪市)
中国 EPOちゅうごく(中国環境パートナーシップオフィス)(広島市)
四国  EPO四国(四国環境パートナーシップオフィス)(香川県高松市)
九州 EPO九州(九州環境パートナーシップオフィス)(熊本市)

○関連学協会等

環境科学会
環境経済・社会学会
環境社会学会
環境法政策学会
子ども環境学会
日本エネルギー環境教育学会
日本科学教育学会
日本環境学会
日本教育学会
(社)日本建築学会
日本国際理解教育学会
日本社会教育学会
日本生態学会
日本生活体験学習学会
日本ホリスティック教育協会
日本野外教育学会
日本理科教育学会
日本NPO学会

○関連学会・団体等(外国)

AAEE (Australian Association for Environmental Education)(オーストラリア)
韓国環境教育学会(Korea Environmental Education Association)(韓国)
CEE (Council for Environmental Education) (英国)
NAAEE (North American Association for Environmental Education)(北米)

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