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#日本環境教育学会 学会誌 #環境教育 はオープンアクセス誌で、J-STAGEで 17巻(2008年)以降を公開中。26巻1号(通巻62号)が1月15日からオンライン公開されました。#jstage https://t.co/I4vW6eYu3m 26巻2〜3号も順次作業します。
#一般社団法人日本環境教育学会 役員名簿を更新しました。 2017年9月1日に盛岡市で開催した第5回社員総会(定時)で、広報委員長、国際交流委員長、監事に異動があり、それを反映しました。 https://t.co/i38TVbhUB0
#日本環境教育学会 から #環境教育 情報 関西環境教育学会と(一社)日本環境教育学会関西支部の主催による合同研究大会が「環境教育を原点から問い直す」をテーマに12月23日(土祝)に大阪教育大学で開催されます。 外部リンク↓ https://t.co/SCFfKdoVY3
#日本環境教育学会 学会誌 #環境教育 はオープンアクセス。現在、J-STAGEで 17巻(2008年)以降を公開中。 本日、J-STAGEの表示が一新されました。 https://t.co/iTg9hEzbIf 過去の巻号の目次を閲覧するには、上部の「過去の巻号」メニューから。
#日本環境教育学会 #環境教育 情報として、当学会が共催としてかかわる「第5回公害資料館連携フォーラムin大阪」についてアップ。 2017年12月15日(金)〜17日(日)、大阪市立大学杉本キャンパスで開催。 #公害資料館 #公害 https://t.co/snMx5JdChq

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日本環境教育学会(編). 『環境教育辞典』(教育出版)のご案内

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● 書名:環境教育辞典
● 編者:日本環境教育学会
● ISBN:978-4-316-80130-8
● 出版社:教育出版
● 価格:本体4,000円、税込4,200円
● A5判・352頁・上製・ビニル装・ケース入
● 環境問題と環境教育に関する用語830語を収載。
● 「持続可能性」に関連する用語や国際的な動向など,新たなキーワードも多数収載。

● 教育出版(株)のウェブサイト内の本書のページには、全830項目のリストも出ています。

→学会員向け販売のお知らせ
間もなく届く予定の学会誌(2013年7月刊)およびニュースレター101号に同封される会員向け販売のファクスによる申込用紙をご利用になり、教育出版(株)に直接お申し込みください。

● 刊行にあたって
  この『環境教育辞典』は,環境教育を普及・発展させるためには,自然科学・社会科学・人文科学にまたがる幅広い領域をもつ環境教育の全貌を示す良質な環境教育辞典を,日本環境教育学会として提示することが不可欠という認識に基づいて企画し,編集・刊行したものである。
  社会全体の情報化の進展が著しい今日,インターネット等で膨大な情報が瞬時に入手できるようになったが,一方で,十分に吟味されていない情報が発信されたり,意図的に事実ではない情報が流されたりするという問題も顕在化している。こうした現状を踏まえて,日本環境教育学会としては,採録項目を精査し,用語や内容をしっかりと確認した,信頼度の高い辞典を刊行する必要性が一層増していると考えている。
  環境や環境教育に関する類似した辞典は,約20年前,10年前にも刊行されている。しかし,この『環境教育辞典』に採録されている830項目の約7割は,20年前,10年前の辞典には掲載されていない項目である。この背景としては,地球環境問題の重要性がより強く認識されるようになり,その解決へ向けた取り組みが国内外で進展していること,さらに,社会の持続可能性への関心およびそれに関連する領域が拡大していることなどがある。
  環境問題や社会の持続可能性に対する関心の高まりは,メディア等でそれらに関わるテーマが取り上げられる頻度の増大に顕著にあらわれている。また,企業においても,環境報告書の刊行やCSR(企業の社会的責任)の一環としての環境問題への取り組みは,この10年の間に活発化している。さらに,大人・子どもを問わず,自然とのふれあいの欠如が深刻になるにつれ,民間の自然学校も増加し,環境教育の浸透に大きな役割を果たすようになっている。一方,学校教育における環境教育は,今のところ環境問題や社会の持続可能性に対する関心の高まりほどには活性化していないが,現代社会に生きるすべての人が身につけておくべきものとして,「環境リテラシー」の重要性に対する認識が高まっているので,将来,学校教育においても,環境教育はより重要な位置づけがなされていくものと思われる。
  このように環境教育が多くの人々にとって関わりの深いものとなっている今,様々な年齢層の多様な分野の方々に利用していただけるように,本辞典の編集に当たっては可能な限り平易な表現に努めたつもりである。学校関係者ばかりでなく,行政や企業,社会教育で環境や環境教育に関わっておられる方々をはじめとする多くの方々が,常に手元において参照していただくことを願っている。
 2013年6月
 日本環境教育学会『環境教育辞典』編集担当委員一同

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