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#日本環境教育学会 学会誌「#環境教育」Vol.25 No.3(通巻61号)のJ-stageへの登載処理が完了し、10月19日よりオンライン公開されました。 26巻1〜3号も順次作業します。 #jstage https://t.co/EQ40kTIJxA
#日本環境教育学会 第9回 #環境教育 #教員セミナー ─アクティブな学びを進める教員のために─ を2017年12月9日(土曜日)10時〜16時に #東京学芸大学 (東京都小金井市)で開催します。事前申込必要 #アクティブラーニング https://t.co/TdZsGMXe9U
一般社団法人 #日本環境教育学会 では、#環境教育国際共同研究会・2017─2018年度メンバーを募集します。2019年刊行計画の学会誌の特別号「#アジアの環境教育」に向けての共同研究です。11月15日締切。奮ってご応募ください。 https://t.co/6dzJnWDwjE
#日本環境教育学会 環境教育情報として、#環境省 と #EcoLeaD(#環境人材育成コンソーシアム)が募集する「環境 人づくり企業大賞2017」(応募期間:9月21日〜11月24日)の情報を掲載しました。当学会も協力しています。 https://t.co/DCV9UiWb6u
#日本環境教育学会 旧サイトでは、#環境教育等促進法(平成15年法律第130号、最終改正平成23年法律第67号)について詳細な情報を掲載しています。↓ https://t.co/f1la9kJYG5 改正法の施行から5年が経過し、次の改正への動きに注目。 今後の動きは新サイト

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日本環境教育学会(編). 『環境教育辞典』(教育出版)のご案内

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● 書名:環境教育辞典
● 編者:日本環境教育学会
● ISBN:978-4-316-80130-8
● 出版社:教育出版
● 価格:本体4,000円、税込4,200円
● A5判・352頁・上製・ビニル装・ケース入
● 環境問題と環境教育に関する用語830語を収載。
● 「持続可能性」に関連する用語や国際的な動向など,新たなキーワードも多数収載。

● 教育出版(株)のウェブサイト内の本書のページには、全830項目のリストも出ています。

→学会員向け販売のお知らせ
間もなく届く予定の学会誌(2013年7月刊)およびニュースレター101号に同封される会員向け販売のファクスによる申込用紙をご利用になり、教育出版(株)に直接お申し込みください。

● 刊行にあたって
  この『環境教育辞典』は,環境教育を普及・発展させるためには,自然科学・社会科学・人文科学にまたがる幅広い領域をもつ環境教育の全貌を示す良質な環境教育辞典を,日本環境教育学会として提示することが不可欠という認識に基づいて企画し,編集・刊行したものである。
  社会全体の情報化の進展が著しい今日,インターネット等で膨大な情報が瞬時に入手できるようになったが,一方で,十分に吟味されていない情報が発信されたり,意図的に事実ではない情報が流されたりするという問題も顕在化している。こうした現状を踏まえて,日本環境教育学会としては,採録項目を精査し,用語や内容をしっかりと確認した,信頼度の高い辞典を刊行する必要性が一層増していると考えている。
  環境や環境教育に関する類似した辞典は,約20年前,10年前にも刊行されている。しかし,この『環境教育辞典』に採録されている830項目の約7割は,20年前,10年前の辞典には掲載されていない項目である。この背景としては,地球環境問題の重要性がより強く認識されるようになり,その解決へ向けた取り組みが国内外で進展していること,さらに,社会の持続可能性への関心およびそれに関連する領域が拡大していることなどがある。
  環境問題や社会の持続可能性に対する関心の高まりは,メディア等でそれらに関わるテーマが取り上げられる頻度の増大に顕著にあらわれている。また,企業においても,環境報告書の刊行やCSR(企業の社会的責任)の一環としての環境問題への取り組みは,この10年の間に活発化している。さらに,大人・子どもを問わず,自然とのふれあいの欠如が深刻になるにつれ,民間の自然学校も増加し,環境教育の浸透に大きな役割を果たすようになっている。一方,学校教育における環境教育は,今のところ環境問題や社会の持続可能性に対する関心の高まりほどには活性化していないが,現代社会に生きるすべての人が身につけておくべきものとして,「環境リテラシー」の重要性に対する認識が高まっているので,将来,学校教育においても,環境教育はより重要な位置づけがなされていくものと思われる。
  このように環境教育が多くの人々にとって関わりの深いものとなっている今,様々な年齢層の多様な分野の方々に利用していただけるように,本辞典の編集に当たっては可能な限り平易な表現に努めたつもりである。学校関係者ばかりでなく,行政や企業,社会教育で環境や環境教育に関わっておられる方々をはじめとする多くの方々が,常に手元において参照していただくことを願っている。
 2013年6月
 日本環境教育学会『環境教育辞典』編集担当委員一同

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